私は数年前からiDeCoを利用しています。
最近、同僚の先生からiDeCoについて質問されることがあったので、iDeCoについてまとめてみます。
iDeCoとは
iDeCoとは個人型確定拠出年金のことで、自分で老後のために掛け金を運用して作る年金のことです。
20歳以上60歳未満の方が加入でき、税制上のメリット等があり、自分の老後資金を準備するためには有用な制度です。
iDeCo のメリット
iDeCoには次のようなメリットがあります。
- 掛け金の全額が所得控除になり、所得税・住民税が軽減される
- 運用益が非課税になる
- 受け取る時にも税負担が軽減される
- 転職時等に持ち運びができる
①掛け金の全額が所得控除になる
積み立てた金額すべてが所得控除の対象になるため、所得税・住民税が安くなります。
例えば、年間10万円を積み立てて、所得税率10%、住民税率10%の場合は2万円の節税になります。
(年間の掛け金や税率は、個人の属性や年収によって異なります)
②運用益が非課税になる
通常では、投資信託等の運用益には約20%(20.315%)の税金がかかりますが、iDeCoで運用した場合にはすべて非課税になります。
③受け取る時にも税負担が軽減される
iDeCoは年金か一時金で受け取ることになりますが、年金の場合は「公的年金等控除」、一時金の場合は「退職所得控除」の対象となり、税負担が軽減されます。
④転職時等に持ち運びができる
iDeCoで積み立てた年金はポータビリティがあります。そのため転職時等にも持ち運びが可能になっています。
iDeCoのデメリット
iDeCoにはデメリットもあります。
- 原則60歳まで引き出せない
- 各種手数料がかかる
- 受け取る時に税金がかかる場合がある
①原則60歳まで引き出せない
iDeCoは老後のための年金制度であるため、原則60歳までは引き出すことができません。
②各種手数料がかかる
iDeCoに加入する場合は口座の開設と維持に手数料がかかります。開設時の手数料は2,829円で、月々の維持手数料は金融機関により異なります。また、給付時や、他の金融機関に移換する場合にも手数料がかかります。
③受け取る時に税金がかかる場合がある
メリットでも述べましたが、受け取る時には、年金の場合は「公的年金等控除」、一時金の場合は「退職所得控除」の対象となります。受け取る金額によっては税金がかかる場合があります。他の年金や退職金と合わせた金額が控除の範囲を超えてしまうと、その超えた金額に税金がかかることになります。
まとめ
iDeCoについてメリット、デメリットをまとめてみました。
iDeCoへの加入を考えている方はメリット、デメリットを考慮して判断される方がいいでしょう。
私自身はデメリットよりもメリットの方が大きいと判断し、iDeCoに加入しています。
加入する場合は維持手数料の安い金融機関を選ぶことをおすすめします。
私は楽天証券を利用していますが、SBI証券もおすすめの証券会社の1つです。
有用な制度は可能な限り利用して資産形成をしていきましょう。